GEヘルスケアグループの日本法人であるGE横河メディカルシステム株式会社（本社：東京都日野市、社長：熊谷昭彦）はこのほど、当社初となる分娩監視装置「コロメトリクス170」を、病院や診療所の産婦人科を主対象に発売します。

分娩監視装置は、周産期の妊婦の腹部に超音波を当て胎児の心拍数を測定することで、胎児の健康状態を把握するほか、分娩を監視し、場合により娩出を決定する装置。「コロメトリクス」シリーズは、38年以上の歴史を持ち、現在米国で約70%のシェアを有する分娩監視装置のスタンダートブランド。国内においては、とりわけハイリスク分娩に優れた性能から、現在大学病院・地域基幹病院や周産期母子医療センターの陣痛・分娩室や病棟などにおいてトップシェアを獲得しています。昨年3月までアトムメディカル株式会社（本社：東京都文京区、社長：松原一雄）が輸入販売をしておりましたが、このほど当社が薬事認証を取得し、コロメトリクス170シリーズとして販売を開始します。

今回当社が発売する「コロメトリクス170」は、単胎用の「171モデル」と双胎用「172モデル」の2機種で、機能性とデザイン、そして価格を高い次元で融合した製品です。
両モデルとも心臓部に、業界唯一の9つのクリスタルを配置した超音波トランスデューサ（体内臓器・組織を反射する超音波の送受信部）を採用。均一で死角のない高出力のワイドビームを照射でき、広範囲かつ高深度の検出を可能にしています。また、高度な信号処理機能を有しており、途切れの少ない最適な波形を描出します。さらに、防水性にも優れているため、使用中に薬品や血液などの液体がかかった場合にも安心して使用することができます。
また両モデルとも、胎児の状態を評価することを最優先とし、シンプルな操作性と視認性の高いデザインを採用しています。さらに、衝撃に強いラウンド型のボディーや、ケーブルが切れにくい形状のトランスデューサなど、耐久性にも優れています。ラウンド型のボディーはまた、出産前の不安になりがちな妊婦に安心感を与える役割も果たします。
両モデルとも高い機能性と医師や妊婦を考慮した優れたデザインを有していながら、自社販売することで、一段と競争力のある価格設定が可能になり、ユーザーはこれまで以上に「コロメトリクス」ブランドのメリットを享受することができるようになります。

さらに双胎用の172モデルは、同じ胎児の心拍を検知した際のアラームを備えているほか、双胎の心拍数が同じくらいで判別しにくい場合は、波形をずらして記録することができます。また、胎児の心拍音量を別々に調整することも可能です。

なお、今回発売するコロメトリクス170以外の既存のGEヘルスケア製分娩監視装置の修理、メンテナンスなどの保守サービスはアトムメディカルが提供します。

国内の分娩監視装置の市場規模は年間約20億円の規模を持ち、過去数年はフラットに推移しています。当社は、今回発売するコロメトリクス170を、既に「コロメトリクス」シリーズや他社製分娩監視装置を保有している産婦人科の買い替えや買い増し、ならびに分娩監視装置を新規導入予定の医療機関向けに販売することで拡販を図り、同市場でのシェア拡大を狙います。

当社では現在、超音波診断装置「Voluson」シリーズや保育器、生体モニタなど周産期母子医療分野の事業を展開しています。今回コロメトリクス170の発売を皮切りに分娩監視装置事業に参入することで、この分野の取り組みを強化します。顧客医療機関のニーズにきめ細かに対応した広範囲にわたる製品群を提供することで周産期母子医療事業を拡大し、将来は当社の中核事業に成長させることを目指します。

GE横河メディカルシステム株式会社は、CT（全身用コンピュータ断層撮影装置）、MR（磁気共鳴断層撮影装置）、超音波診断装置（US）、骨密度測定装置、X線撮影装置、核医学診断装置、PET（Positron Emission Tomography）とCTを組み合わせたPET-CT、患者モニタ、画像ネットワークシステムおよび麻酔器等の販売・サービスを提供する医療用画像診断装置の主力メーカー。米ゼネラル・エレクトリック（GE）のヘルスケア事業部門であるGEヘルスケア（売上高：170億ドル）の世界三極体制（北米・日本・インターナショナル）の一極を担っています。外資系画像診断装置メーカーとして唯一、国内にCT、MR、USおよびプローブの開発・製造拠点を持ち、最先端の技術や製品を日本から全世界に発信しています。現在、"Early Health"のビジョンを掲げ、発病前の兆候発見や個々人の遺伝性素因に合わせた予防医療のデザインなど、画像診断技術とバイオ科学の進化と融合を進めています。特に「悪性腫瘍」、「循環器系疾患」、「ウィメンズヘルスケア」の3分野を重点ケアエリアと位置づけ、複数の製品・技術の多面的なアプローチにより病気の早期発見･早期診断をサポートしています。設立は1982年、日本国内に事業所を53カ所展開。2008年1月1日現在の社員数は1,702名、2006会計年度（2006年1月～12月）の総売上は約1,530億円。